お仕事をするにあたって、給与・年収はとても気になるところですよね。

秘書職は、営業職などと違って業務の成果を数値化できる職種ではないため、どのように給与額が設定されるのか、どのように評価されて昇給につながるのか、平均的な年収ってどのぐらい？など疑問に思ってる方も多いと思います。

今回はちょっと聞きにくい秘書のお給料についてです。

秘書の給与はどのくらい？

「その会社にとっての秘書職の位置づけや雇用形態、経験や業務範囲、専門的なスキル、上司のポジションによって異なる」というのが現状です。会社や上司、そして秘書さん個人のレベルによっても様々、ということですね。1つ1つ見ていきましょう。

ポイント１：どんな会社でどのような雇用形態で働くか

会社によって、秘書というお仕事の社内での位置づけが異なり、それに伴って給与水準も異なります。

内勤の一般職という括りで給与を設定する会社もあれば、専門性の高い特別職として扱う会社もあります。この場合、もちろん後者の方が給与は高くなる傾向にあります。

また、正社員・契約社員、派遣社員と秘書の雇用形態は様々ですが、それぞれによって給与は変わってきます。給与平均としては、正社員で年収500万、契約社員で350～400万と言われています。派遣社員の場合は時給制で1500円前後がボリュームゾーンのようです（年収にすると280万前後というところでしょうか）。

ポイント2：秘書のスキルや経験値

個々の状況に応じて給与に反映されやすいのがこの部分です。

まずは秘書経験の有無、そして経験者の場合も、比較的定型的な経験のみなのか、上司に代わりある程度の判断の裁量を任せられて仕事をしていたのか等により、任される業務範囲・レベルが変わってくることが多いです。当然、広範囲・高レベルになるほど給与は高くなる傾向にあります。

また専門的なスキルとして代表的なものに、語学スキルが挙げられます。

特に外資系企業や海外とのやりとりがある部門の秘書については、業務上、語学力が必須となることが多く、一般的な秘書の給与に語学スキルが加味され優遇されるケースがほとんどです。

ビジネスの世界での英語の資格としては、TOEICのスコアが最も有効と言われています。

尚、資格といえば、秘書検定の保有の有無が給与に影響を与えるかどうか気になりますよね。会社によっては資格手当という形で加味することもあるようですが、その場合は２級もしくは準１級以上という条件がつく場合もあります。

ポイント３：誰の秘書なのか

最後のポイントとしては、上司の役職ですね。どういった役職の方に付いている秘書なのかによっても給与への影響が考えられます。サポートする上司の役職が高くなるほど給与も高くなる傾向にあるというわけです。もちろん、上司の役職が高くなるほど、業務量が増えたり、社内外への対応でも高い能力が求められます。経験やスキルなどあらゆる面で高いレベルを求められるなら、給与額が高くなるのも納得感がありますよね。

秘書が就職活動をする際は、給与のここをチェック！

正社員であれば、基本給と各種手当をベースに賞与支給、もしくは賞与なしの年俸制というパターンが多いようです。手当にはどのようなものがあるのか、自分は支給対象になるのか、などは入社前にチェックしておきたいところです。

賞与の前年度支給実績を最初から提示してくれる会社も多いと思われますが、提示がない場合は参考までに質問しても問題はないでしょう。

また、初年度の給与だけではなく、その後の昇給や評価制度も押さえておくべき大切な部分です。過去の実績例を質問してみましょう。こういったことは人事や総務の採用担当者に確認するのが確実ですし、もし転職エージェントを通しているなら、代わりに聞いてもらうことがオススメです。

契約社員や派遣社員の入社前チェックポイント！

契約社員は、月給ではなく時給や日給であることも多いので、いずれに該当するのかは必ず確認しましょう。賞与や昇給各種手当の有無についても同様です。

派遣社員の場合は、時給制となり、交通費の支給はないというケースが一般的です。思い違いがないように就業前に確認しておきましょう（社会保険については、所定の条件を満たせば派遣会社の規定に則って加入することも可能です。）

忘れないで！残業代についても要確認。

さて、いずれの雇用形態であっても残業の扱いについては特に注意が必要です。

派遣社員は実働時間に応じての給与支払になるので、残業をした分きっちり支給があるはずですが、正社員や契約社員は、残業手当として支給されるケースと、元々の基本給や手当に含まれるケースがあります。会社によっても、職種によっても異なることが考えられますので、入社前に必ず確認しておきたいポイントですね。

ここで、秘書の残業代にまつわるエピソード

外国人の駐在社員の秘書として転職したA子さん。

残業代は職務手当に含まれるという給与体系でした。

入社前から上司のプライベートサポートも業務に含まれるという話で、それは快く引き受けたものの、その発生頻度が想像以上でした。

マンションの管理会社との仲介や銀行の手続き同行など外国人付秘書にありがちな通訳的サポートはもちろん、家族で外食する際にも同行を求められたりお子さんの学校行事に同行したりと、職務手当を就業時間外のサポート時間で時給換算するとほとんどタダ働きのような状況に…。

人事部に相談したところ、従来どおりのサポートを行う代わりに職務手当を増額してもらえることになりましたが、事前にプライベートサポートの発生頻度やシチュエーションを確認しておくべきだったと思っています。

とのこと。どんなに仕事が楽しくても、それに見合ったお給料がないとモチベーションが下がってしまうことだってありますよね。入社前にきちんと確認して、納得の上で気持ちよく仕事ができるのが理想ですよね。

給与額アップの交渉はコツを押さえて上手に！

入社時は、相手方の会社から提示された給与・待遇に従うのが基本ですが、業務内容や求められるスキル、ご自身のこれまでの経験や前職での給与を考慮して物足りないな…と思った場合は金額の交渉をしてみてもよいと思います。

前述の通り、人材紹介会社や派遣会社などエージェントを介している場合は、エージェントの担当者に交渉を依頼してみてください。

エージェントが納得すれば、求職者本人の希望ということではなく、プロのエージェントの立場で、業務と求職者のスキルを客観的に照らし合わせた上での交渉として企業と話してもらえるはずです。逆にエージェントとして妥当な給与だと判断されるのであれば、その判断に従うのがベターです。

個人での直接応募であれば、なかなか給与・待遇の交渉はしづらいかもしれません。とはいえ、前職やこれまでの職歴でどのような評価を受けていたかをアピールするにあたり、給与は分かりやすい指標になります。

従来と同レベルもしくはそれ以上の仕事を任されるのであれば、ぜひこれまでの経験やスキルも加味して検討いただけるとありがたいというスタンスで、「新しい仕事への前向きな意欲の表れ」という印象を与えることがポイントです。

さらに大切なのは粘りすぎないこと！

希望が通らなかった場合でも、検討いただいたことへの感謝と、仕事への意欲は変わらないという気持ちはきちんとお伝えするようにしましょう。

秘書を悩ます「昇給」。たまにはアピールも必要！

いざ入社して仕事を続けていく上で、その後の昇給が気になる人も多いでしょう。

昇給制度も会社ごとに規定があり、その規定に則ることになりますが、仕事に対する評価を得ないことには昇給は実現しません。

がんばれば必ず昇給するというものでもありませんが、上司に高く評価されることが昇給への近道ですよね。

ただ、秘書の仕事はがんばった部分が人目に付かないことも多いのが実態かと思います。たった1つのスケジュール調整でも、その裏にはたくさんの人との交渉や様々な工夫があって成り立っていたりするものですよね。上司や周りの人たちにはなかなか気付いてもらえない成果や苦労も多いかと思いますので、評価面談のタイミングなどできちんと（さりげない）アピールをすることも大事だと思っています！

そんな時のために、この時にはこんな努力があった。この時には水面下でこんな交渉をして成功に結び付けた、など簡単に記録しておくことをオススメします。

年に数回しか行われない評価面談のタイミングで過去を振り返っても記憶が曖昧では意味がありませんよね。

まずは、一生懸命に仕事に邁進すれば評価は自然とついてくるという心意気で、日々の秘書業務に全力を尽くされることを願っています！

秘書のみなさん、今日もお疲れ様です！

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